樋口大使「マラリア削減プロジェクト」サイト視察

3月27日、樋口大使は日本政府、世界保健機関（WHO）と保健医療サービス省による共同事業「マラリア削減プロジェクト」が実施されているホニアラ市内のパオとヴラ地域、ルンガ保健クリニックを視察しました。
 
本プロジェクトでは、リアルタイムのデジタル監視、三日熱マラリアの症例管理の改善、屋内残留噴霧、そして地域主導の運用研究を組み合わせた現代的なマラリア対策を展開しています。
 
今年は800世帯へ屋内残留噴霧を実施し、最も致死率の高い熱帯熱マラリアの割合が、2023年の44％から2026年2月には31％へと減少しました。
 
また紙媒体によって行っていたマラリア報告体制が、DHIS2を活用したデジタルプラットフォームへと一新されました。遠隔地の医療施設では、太陽光発電システムとスターリンク衛星通信が導入され報告体制のデジタル化を支えています。更に、40台のタブレット端末が導入されたことで、感染ホットスポットの特定に不可欠な迅速かつ信頼性の高いデータ収集が可能となりました。
 
樋口大使は、医療従事者や地域住民からの肯定的なフィードバックに感謝し、「ガダルカナル州やソロモン全土でリソースが有効に活用されているのを目の当たりにし、これがソロモンのみならず、他の太平洋諸国においても普及し得る先駆的な事例になる」と強調しました。
 
本プロジェクトには、長期持続性殺虫剤処理蚊帳（ITN）と屋内残留噴霧（IRS）を組み合わせた相乗効果を評価するためのソロモン国立大学と京都大学による共同研究も含まれております。